人工地盤

人工地盤工法は、軟弱地盤対策・液状化対策・地震対策として効果を発揮します。
人工地盤材を敷き詰めて地盤を軽くし建物の支持力を確保する置換工法のため、軟弱地盤対策が可能。
また地震時に発生した過剰間隔水を一時的に取り入れて、地表への噴出を防止、液状化対策としても効果を発揮します。
さらに人工地盤材が緩衝剤のような働きをするため、激しい地震の揺れを緩和します。
ほかの地盤補強対策では困難な土地でも、人工地盤工法®なら対応可能です。

強度・耐久性・作業性に優れている人工地盤材は、環境にも適応しています。
素材に使われているオレフィン系プラスチックは、耐酸性・耐アルカリ性に優れているほか、微生物による劣化もなく、環境ホルモンなどの問題もありません。
従来の改良工法と比較して大幅なCO2削減が可能です。また撤去も容易で撤去後のリサイクルが可能な、地球にも家計にもやさしい資材です。
土地・建物の売却、鑑定時には「土壌汚染」や「埋設物」の有無がチェックされます。柱状改良や鋼管杭工法は、産業廃棄物ですので、
撤去費用がかさみ不動産価値を下げます。環境にやさしい人工地盤材は土壌汚染もなく、建物解体時に部材を取り除けますのでコストが少なくて済みます。

基礎下免震人工地盤工法は、大切な家族のことを考えた充実の補償があります。
地盤が原因で、家が傾いた、家が壊れた、不動沈下したなど、沈下修正工事や建物補修工事、沈下・傾きの原因調査費用等を補償します。

• 早期造成盛土嵩上げ対策として
• 大きな重機がはいらない狭小地等
• 埋蔵文化財などで掘削制限がある土地
• ガラ・基礎の残りなどの障害物や腐植土など不安定な土質等
• ヨウ壁（崖地・切盛土）の異種造成地
• 水位の高い地域
• 外的要因対策として
• 定期借地などで現状回復必要な土地

資産売却時にも、土地の原状回復がラクラク。
土地・建物売却等の際、柱状改良や鋼管杭等の従来工法では、産業廃棄物を排出するため、
処理費用として200〜250万円かかり、不動産価値を下げてしまうことも。人工地盤工法は杭を打たない工法。
なので、部材を取り除くだけでOK。
処理費用も0円と、多大なコストをかける必要がありません。

人工地盤工法には、従来の地盤改良工法では得られない、免震保証がついています。
従来の地盤改良工法では免責のみですが、人工地盤工法の場合は、建物はもちろん、身体・財物まで保証された工法となります。